「ＤＯＷＮＴＯＷＮ＋」20日間で登録者50万人突破で脱TVの流れは来るのか
ニュース記事によると
吉本興業が運営する有料動画配信サービス「DOWNTOWN＋（ＤＴ＋）」の会員数が、１０月２４日の加入申し込みの受け付け開始から２０日で５０万人を突破したことが１２日、分かった。複数の関係者が明らかにした。
ということで、悲観的な予測では数万行けばいいところなどネットの声とはうらはらに、大幅に予想を超えた結果となりました。加入者の年齢層は４０～５０代が中心ということで、やはりダウンタウン世代が多かったということで素が、20代も多いとのことです。
本作はテレビ局制作ではなく、プラットフォーム主導で展開される点が特徴です。
この“テレビ外でのダウンタウン新作”は、バラエティ番組のあり方だけでなく、タレントの働き方、視聴者の番組との向き合い方まで変えてしまう可能性があります。
本記事では、DOWNTOWN＋がテレビに与える影響を ６つの視点から詳しく解説します。
DOWNTOWN＋とは何か
「DOWNTOWN＋」は、ダウンタウンの新プロジェクトとして発表された作品群・番組企画で、特徴はテレビ局を介さず プラットフォーム主導で制作される点にあります。
- 放送時間の制限なし
- テレビコードの制約が少ない
- コアファン向けの深い企画が可能
これまでテレビだけが担ってきた“ダウンタウンの笑い”が、完全にテレビの外へ移動するという意味で、業界全体に大きな影響を及ぼす存在です。
そもそも「DOWNTOWN＋」が誕生した背景には松本人志氏のいわゆる「上納問題」をきっかけに発展した裁判です。その後、元SMAPの中居氏の問題などもあり、テレビ側のコンプライアンス厳格化よってTVを中心としたメディアへの出演がなくなっていたことがありました。
テレビ的バラエティの再定義
DOWNTOWN＋のような「自由度の高いバラエティ」が話題になると、
テレビが作ってきた定番のフォーマットが揺らぎます。
期待される変化
- 放送枠に縛られない企画の増加
- 長尺・短尺を自由に調整するスタイルが一般化
- スポンサー配慮よりクリエイティブを優先しやすくなる
- “尖った笑い”や“攻めた企画”が復活する
テレビはこれまで、安全で万人向けのバラエティを中心に作ってきました。
しかし視聴者が「攻めた企画」を配信で求めるほど、テレビは企画力の見直しを迫られることになります。
この流れはDOWNTOWN＋以前から徐々に増えてきていました。特にKILLAH KUTS EP:2「麻酔ダイイングメッセージ」や「ノブロックTV」などバラエティー番組を制作してきたプロデューサーが始めたYoutube番組などがあげられると思います。また、ネットフリックスやアマゾンプライムのオリジナル番組など、サブスクの動画サイト番組なども増えています。
大物タレントの“テレビ離れ”を加速させる可能性
ダウンタウンのような超トップクラスがテレビ外でコンテンツを作る前例は、業界的に非常に大きいです。
あり得る影響
- テレビ局による“囲い込み”が難しくなる
- 他の大物芸人や俳優も配信へ進出
- 若手・中堅芸人はテレビより配信で勝負する流れが強まる
- テレビ出演＝キャリアの中心、という常識が崩れる
テレビの影響力が相対的に下がり、
「テレビは数ある媒体のひとつ」という考え方が一般化する可能性まであります。
特に何らかの炎上や不祥事によってテレビ出演が難しくなってしまったタレント・芸人の受け皿にもなりえる可能性もあります。
視聴スタイルの変化をさらに押し広げる
配信文化が進む中、テレビは“マス向け”、配信は“ファン向け”という住み分けが進んでいます。
DOWNTOWN＋の登場は、この流れに拍車をかけるでしょう。
視聴者側の変化
- 見たいものを好きな時間に見る
- 長時間企画やシリーズ企画も配信が優位
- 地上波は「ながら見」中心、配信は「じっくり視聴」へ
結果として、テレビは
「広く浅く届けるメディア」
配信は
「深く刺さるメディア」
として役割が明確に分離していく可能性があります。
TV制作スタッフ・制作会社への影響
DOWNTOWN＋が成功すると、
テレビ制作に携わるスタッフのキャリア選択にも影響が出ます。
変化が起こりやすいポイント
- ディレクターがテレビ局を離れ配信制作へ流れる
- 制作会社がテレビより配信に注力
- 制約が少ないため演出の自由度が上がる
- 若いスタッフが“テレビで消耗する働き方”を避ける
結果として、
テレビ＝安定、配信＝挑戦
というイメージが強まり、制作力がテレビから流出していく可能性があります。
テレビ広告ビジネスの地殻変動
ダウンタウン作品は広告価値が非常に高く、スポンサーもつきやすいコンテンツです。
もしDOWNTOWN＋が広告モデルを活用すれば、配信の広告単価が上がり、テレビの広告価値が相対的に下がることも考えられます。
想定される影響
- 企業が「テレビ＋SNS＋配信」を必須セットで考える
- テレビCMだけに投資する時代が終わる
- 広告費がテレビから配信へシフト
- 若者向け広告はテレビより配信がメインに
テレビ局のビジネスモデルは、CM収入の低下が非常に痛いため、
大きな戦略転換が必要になってくるでしょう。特にDOWNTOWN＋は有料コンテンツであるため、視聴者からのクレームも出にくい構造であることも大きいといえます。
テレビ文化そのものの変化
“ダウンタウンの新しい笑い”がテレビ主導でなくなることで、
テレビが担ってきた「お笑い文化発信」の役割も変質します。
考えられる変化
- 若い世代は「ダウンタウン＝テレビの人」ではなくなる
- お笑いの中心がテレビから配信へ移行
- テレビ発のお笑いスターが生まれにくくなる
- バラエティの歴史的流れが大きく転換する
つまり、DOWNTOWN＋は
“テレビの笑いのアップデート”がテレビ外で起こる
という象徴的な存在になる可能性があります。
爆発的ヒットは少なくなる？
テレビ時代のように爆発的なヒットは少なくなってしまう可能性も考えられます。
コアな視聴者が増えるということは、広く浅くまんべんなくみられることがなくなってしまうためです。ただ、昨今ネットでバズったり流行ったりしたものがテレビに“逆輸入”されるケースもあり、ヒットのレベルによっては全国的なヒットもあり得ると思われます。
DOWNTOWN＋はテレビの転換点になり得る
DOWNTOWN＋の登場は、“ダウンタウンの新作が観られる”というだけの話ではありません。
それ以上に、テレビ業界に次のような構造変化を生む可能性があります：
- 番組フォーマットの自由化
- タレントの働き方の変化
- 視聴スタイルの二極化
- スタッフ・制作会社の流動化
- 広告ビジネスのシフト
- テレビ文化そのものの変容
今後、DOWNTOWN＋が成功すればするほど、
テレビはより“マスメディア”に特化し、
配信はより“クリエイティブ”に特化する流れが強まると考えられます。
これは、
「テレビと配信の本当の住み分け」が始まる
転換点になるかもしれません。
